現代の日本においては、何も意識していなければ、自然に食品添加物や残留農薬などを食物といっしょに取り込むことになります。それらは公的機関により、摂取量に置いてまた、その種類に置いてもガイドラインが設けられています。それにより一応の安全性は保たれていると説明されています。しかし、食品添加物や残留農薬量など基準値以下であっても、危険性が報告されている場合もありますし、動物実験では確証できない影響もあります。
実際に、アメリカで注意欠損の児童に全く食品添加物の入っていない食事を与えると２週間ほどで、症状が劇的に改善するがいった報告もありますし、アトピー性皮膚炎の子供達が無添加の食物や無農薬・有機栽培の作物をとることによって症状が改善されていくということも、そのような子供を抱える母親の間では、半ば常識のような事柄になっています。
そのような意味で、現代の日本でまた世界で行われているのは、長期にわたった人体実験であるとも言えます。過去においても、チクロやズルチンなど、いったん認可のおりた食品添加物が使用禁止になったケースはいくつもあります。
また「環境ホルモン」という概念がありますが、これは食品添加物や化学物質で、それまで毒性が現れるとされていた濃度や分量よりもはるかに少ない量で人体や生態系に悪影響が出る、ホルモン様の働きをする物質というものです。これは、20世紀最大の発明とかつては呼ばれていたフロンが今は製造禁止となっているのと同じく、「そのような自然にない化学合成物質には人体や環境にとって未知の危険性が存在しうる」ということを示しています。そのような意味で、少なくとも危険性が指摘されている食品添加物や残留農薬の摂取量を極力減らすことが、安全性の確保につながると考えられます。
特に添加物としてよく使われていて、危険性が指摘されている、
- 肉の発色剤の亜硝酸ナトリウムなど亜硝酸塩（強力な発ガン物質のもと）
- 黄色○○号、赤色○○号、青色○○号といった合成色素（発がん性）
- 保存料のソルビン酸ナトリウム（カリウム）、エルソルビン酸ナトリウム（変異性）
- 人口甘味料のアスパルテーム（胎児に変異性）
などには気をつけたほうが良いでしょう。 またそのような農薬や食品添加物の安全性に関する情報に注意を向けるのが、健康づくりへ向けての一つの自己防衛となります。
